トランプ氏の最後通告　市場は核の恐怖と「タコス火曜」で分裂

ビットコイン（BTC）は火曜日、7万ドルを下回る水準で推移している。トランプ米大統領によるイランへの劇的な最後通牒と、停戦協議が進展しているとの報道という相反するシグナルが市場参加者の判断材料となっている。

トランプ米大統領がイランに対し、ホルムズ海峡の再開通を午後8時（東部時間）までに要求する期限を設定したことで、火曜日はリスク資産にとって分岐点となった。

戦争のシグナルがBTCを両方向に揺さぶる

JD・バンス副大統領は火曜日、戦争は「非常に近く」終結し、軍事目標も達成されたと述べた。

一方、米政府高官はFOXニュースに対し、ワシントンはテヘランと直接接触しており、協議は「前向き」で本日中に進展がある可能性を伝えたという。

しかし、トランプ氏はTruth Socialにて全く異なる語調の投稿を行った。「今夜一つの文明が滅びる」と警告し、「完全かつ全面的な体制転換が起きた」と主張した。

この投稿は、1979年のイラン・イスラム革命から47年を示唆している。

元ホワイトハウス広報部長のアンソニー・スカラムチ氏は、この発言を「核攻撃の含みを持たせた警告」と評した。

懐疑派と強硬派が分岐トレードを構成

トランプ氏の発言を額面通りに受け止めない向きもいる。マクロ解説者 Rational Aussie氏はエスカレートした表現は、実際にはレバレッジの弱さの現れに過ぎないと指摘した。

トランプ氏が夜通しで期限を延長し、市場が逆転してラリーとなるだろうと予測。こうした動きを「TACO Tuesday（Trump Always Chickens Out）」とトレーダーは呼んでいる。

一方でイラン側も静かに引き下がってはいない。イラン高官筋は「事態が制御不能になれば、テヘランの同盟国はバブ・エル・マンデブ水路を封鎖する」と語ったという。

この紅海の要衝は、ヨーロッパ向け海上輸送の重要拠点であり、フーシ派による妨害のリスクも高い。

ホルムズ海峡の閉鎖により、すでに世界の原油供給の約20％が市場から消失し、ブレント原油は1バレルあたり110ドル超に上昇している。

同時にバブ・エル・マンデブが封鎖されれば、エネルギー、肥料、輸送コスト全体にさらなる衝撃を与える。

BTCの今後の行方

ビットコインは火曜日、6万8860ドルで寄り付き、前日比0.2％安となった。一時6万8200ドルまで下げた後に戻し、本稿執筆時点で6万8392ドルで推移している。

恐怖＆強欲指数は依然として極度の恐怖圏内にあり、この状態が1か月以上続いている。

• もし期限までに事態の悪化がなければ、「TACO」説が有効となり、安堵ラリーが期待できる。
• 一方、市民インフラへの攻撃が実行された場合、売り圧力が高まり、清算の連鎖によって、BTCは先週テストした6万6000ドルのサポートゾーンまで下落する可能性。

トレーダーには、今夜どちらの展開になるか確認できるまで、あと数時間残されている。