今週の市場は、「恐怖が極まる中で、価格だけが先に戻り、信頼は置き去りになった1週間」だった。
前半の値動きはシンプルだ。週初はビットコインが約67,000〜69,000ドル（約1,045万〜1,076万円、1ドル=156円換算）で上値の重さを示し、その後いったん62,000〜65,000ドル（約967万〜1,014万円）へ急落。ところが週後半にかけて一気に69,000ドル台（約1,076万〜1,092万円）まで戻し、最後は67,000ドル前後（約1,045万円）へ失速した。数字以上に重要なのは、上昇局面でも市場の空気が“強気”に切り替わらなかった点である。
週前半の下落は、現物の投げというより「薄い流動性の中で、レバレッジの巻き戻しと清算が価格を押し下げた」側面が強い。恐怖局面では、人は“情報を待つ”より“痛みを止める”選択を取りやすい。短期勢の損失確定が連鎖し、相場は心理的サポートを割りやすくなる。
一方、週後半の急反発は、過熱したレバ主導の上げというより「過剰なポジション整理の後に、現物の吸収が混ざった戻り」に見える。ここで重要なのは、上げの理由が“安心”ではなく“ショックの反動”でも起こり得ることだ。恐怖が強いほど、少しの買い・少しのショートカバーで値幅が出る。しかしそれは、構造が回復した証明とは限らない。
今週の心理は、極端な恐怖が続きながらも、相場が戻ることで「疑念の壁」が厚くなった。典型的なのは、“上がっても信じない”一方で、“下がるとすぐ怖くなる”という状態だ。SNS上でも「今すぐ逃げろ」と「全力で買え」が同居し、見通しの分断が進みやすい。これは市場が弱いというより、参加者が“納得できる根拠”を探しているサインでもある。
過去の弱気局面と似ている点は、恐怖の粘着と、短期勢の損失が表面化していること。違う点は、制度化（ETFやカストディ、規制の言語化）という中期テーマが同時に進んでいることだ。つまり、相場の短期心理は弱いままでも、構造要因は別レイヤーで前進している。この二層構造が、楽観にも悲観にも偏りやすい理由になる。
マクロは依然として“追い風”というより“増幅装置”だ。株式が落ち着けば暗号資産も戻りやすいが、金利観測や通商・政治ヘッドラインが揺れると相関が上がり、まとめて売られやすい。今のBTCは「危機時に自動的に買われる安全資産」ではない。投資家が恐れているのは、価格そのもの以上に「流動性が細ること」「政策・規制の不確実性が長引くこと」「現物需要が戻らないまま値幅だけが出ること」だ。だからこそ、戻り局面で利確が早く、70,000ドル手前で失速しやすい。
来週の焦点は、“反発”を“構造の確認”に変えられるかどうか。見るべき条件は次の3点だ。
1．ETFを含む現物フローが「単発」ではなく「連続」で改善するか
大きな流入が一日だけ起きても、信頼は戻らない。連続性が確認されて初めて、買いが“行動の変化”として意味を持つ。
2．Coinbase Premiumなど米国現物需要の指標が、戻り局面で定着するか
上がっているのに現物需要が弱いなら、上昇は薄い流動性とポジション調整に依存しやすい。逆に、ここが持続的に改善するなら需給の質は変わり得る。
3．OI（建玉）が増える局面で、ファンディングの偏りが出ていないか
OI増が“健全な参加”なのか、“レバ相場への逆戻り”なのかで、その後の値動きの荒さが変わる。
同時に、今は「恐怖が強い＝底」と短絡しすぎるべきではない。恐怖は反発の燃料にはなるが、トレンド転換の証明にはならない。期待しすぎるべきでない点は、急騰＝構造回復、という誤解だ。確認すべきは価格ではなく、フローと需要の“続き方”である。
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