S&P500は4月13日、米軍がホルムズ海峡を越えたイランの港湾封鎖を開始したことで、序盤の下落を帳消しにし、一時プラス圏に転じた。
この日中での反転は、トレーダーに驚きをもたらした。株式先物は、トランプ米大統領がイスラマバードでの米イラン和平交渉の決裂を受けて、ホルムズ海峡封鎖を発表した後、夜間に大きく下落していた。交渉は、ウラン濃縮や代理勢力の支援、制裁緩和をめぐる対立で決裂したと伝えられる。
米中央軍は、封鎖が月曜日午前10時(米東部時間)に発効したことを確認した。この封鎖は、イランの港に出入りするすべての国の船舶を対象とするが、非イラン目的地への通過は妨げないとしている。
作戦開始前、イランは1日あたり200万バレル超の原油を輸出していた。原油価格は供給不安で1バレル104ドル超に上昇した。米国のガソリン価格も1ガロン4.25ドル超になるとの見通し。
S&P500は、紛争の早期解決期待から11月以来の好調な週となり、3.6%上昇を記録していた。
だが、その楽観論は日曜夜に後退し、月曜の意外な日中反転へとつながった。
事態の激化にもかかわらず、JPモルガンのミスラブ・マテイカ氏は投資家に押し目買いを勧めた。
同行は国際株、新興国株、小型株、バリューのアウトパフォームと資金流入再開も見込んでいる。
JPモルガンは今後3〜12カ月でのV字回復も予想し、弱気センチメントや売られ過ぎの状況が好機をもたらすと見る。
イラン当局が、敵対行為の終結条件として米国が求めるウラン濃縮放棄の可否を検討しているとの報道が出た。テヘラン当局の確認はないものの、株価の急速な反発の一因となった。
Kplerの船舶データによると、ホルムズ海峡の通航量は週末に小幅な回復は見られたが、依然として通常より大幅に下回る。交渉失敗と執行の不確実性が、世界の原油供給の約20%を担うこの戦略要衝の流れを抑制している。
ビットコイン(BTC)は7万1000ドルを維持し、7万1611ドル近辺で0.74%上昇。こうした強さは、リスク資産が紛争下で幾度も地政学ショックを吸収し反発してきたパターンを映す。
この落ち着きが続くかは、最初の拿捕や今後の外交進展に左右される。


